VIVANTを観ていると、いや、そこらのドラマや映画を観ていても、防犯カメラのハッキングはアタリマエ。
情報入手の1丁目1番地だ。
でもさ、そんなに簡単にハッキングできるの？という僕のイノセントな問いに、Geminiはショッキングな回答を寄越す。
Made in Chinaの防犯カメラ
「はい。ネットに接続されたカメラなら十分にあり得ます。実際、ハッキングされた世界中のカメラ映像を誰でも覗き見できる『Insecam』のようなサイトが存在し、日本の店舗や個人宅の映像も勝手に公開されています」
全くもって絵空事ではなかったわけだ。 それで、トランプ政権になってMade in Chinaの防犯カメラが問題視されたんだね？
「はい。2018年の国防権限法（NDAA）で、世界最大手のハイクビジョンやダーファなど中国主要2社が名指しで規制されました。
背景にあるのは『国家情報法』によるデータ強制徴収のリスクです。さらに、これら中国大手のカメラや顔認証技術が新疆ウイグル自治区での少数民族に対する厳しい監視や人権弾圧に直接利用されていたことも、激しい非難を浴びました。
2022年にはバイデン政権下で米国内の輸入・販売認証そのものが原則禁止となり、英豪などの政府施設からも撤去が進んでいます。
2026年現在では、ドローンやAIロボット掃除機にまで規制が広がっています」
怖いもの見たさで聞いてみた日本の現状は、いや、惨状は、想像以上のものだった…
「日本では今も中国製が圧倒的なシェアを占めています。圧倒的な安さと技術力に加え、日本ブランドとして売られている製品の多くが中国企業のOEM（ホワイトラベル）だからです。 政府重要インフラでは排除の動きもありますが、民間市場を一律規制する法的根拠がなく、入札もコスト重視の最低価格落札方式が主流のため、野放しに近い状態です」
Clear and Present Danger
こうしたリスクは防犯カメラだけではない。
「韓国やドイツの企業の製品に見えても、実際にはいずれも中国の同じ1社が製造している。その会社のファームウェアが使われている可能性もあるが、実態は分からない」
中国製ルーター20機種にバックドア、外部から完全制御のおそれ – CNET Japan
ネットワークはフリーライド、偵察衛星なんか持ち出さなくても、核ミサイルの照準を合わせてある小日本の国内映像は、つぶさに手に入る。
表からも裏からも、国防動員法に縛られたスリーパーが押し寄せて、パスポートをいくつ持っているかわからない、Genuineではない国会議員が、自衛の権利を妨げるオペレーションを実行中だ。
沖縄の龍柱は、中南海に首を垂れるだけで、修学旅行生の死なんて、一ミリたりとも悼まない…
テントのもたらす脅威より、はるかにClear and Present Dangerだよね…
別班が本当にあるのかないのか知らないけれど、別に裏の組織に頼らなくても、表でできることはたくさんあるはずだ。
でも、支持率2％もないような政党とすり合わせなんてやってる立法府の姿を見ると、選挙に行くのも馬鹿らしく思えてくる。
司法は、外国人犯罪者を不起訴にしちゃあ、キャッチ・アンド・リリースを繰り返してる。
行政では、国籍要件の必要ない職員に潜り込んだやつが、案の定、情報ぶっこぬきだ。
スパイ防止法も、スパイ自体の反対にあって、なかなか成立の目処が立っていない…
泥棒諸君！君らも、ロビー活動して、刑法第235条を撤廃に追い込んだらどうだろう？
きっと中小企業に衣替えした新聞社を筆頭に、多様性と人権の名のもとに、オールドメディアが一大キャンペーンをやってくれるぜ。
えっ？
資金をどうすればいいかって？
大丈夫！
世界第2位の経済大国が、対外なんちゃら費としてドーンと支払ってくれるさ…